ペルシャの火山のもとでの世界大恐慌予言（ぺぺ・エスコバル）

 

◼️ペペ・エスコバル「（ペルシャの）火山のもとで」2026年10月22日 イランとロシアーーどちらも制裁によって徹底的に追い詰められている両国ーーは、かつてないほど足並みを揃え、共通の戦線においてあらゆる事柄を調整し合っている。 Under the (Persian) volcano, Pepe Escobar October 22, 2026 Iran and Russia, both sanctioned to oblivion, are indeed in synch like never before, coordinating everything on a shared front.

トランプがモスクワに対して行った、前代未聞かつ常軌を逸した数々の譲歩を目の当たりにすると、多極的で分散型の世界秩序へと至る、より単純明快な道筋を見出したくなる誘惑に駆られるかもしれない。しかし、実際には、不吉な暗雲が次から次へと垂れ込めてくるばかりだ。

西アジアの「死のカルト」勢力と、いわゆる「エプスタイン・シンジケート」は、レイ・マクガバンが的確に定義した「MICIMATT（軍事・産業・議会・情報機関・メディア・学界・シンクタンク複合体）」の各所に蔓延る、ネオコンのロシアフォビア集団を圧倒することに成功した。そして彼らは、イランを「国家安全保障上の唯一かつ疑う余地のない緊急の脅威」として再び仕立て上げたのである。

The temptation may be great to identify a more straightforward path towards a multi-nodal, polycentric world order – in the wake of all those wild, unprecedented Trump concessions to Moscow. But then the real dark clouds keep coming down.

The death cult in West Asia and the Epstein Syndicate as a whole have managed to overpower the whole mass of neo-con Russophobes spread across the MICIMATT (military/industrial/congressional/intelligence/media/academia/think tank complex, in the memorable definition by Ray McGovern) and reconstitute Iran as the undisputable, one and only national security emergency.

「7項目」を受け入れるか、さもなくば――。 パキスタンのアシム・ムニール陸軍元帥が今週初め、イスラマバードからテヘランへ急遽駆けつけたものの、結局のところ、何らかの仲裁役を果たすことはできなかった。 ムニールは、イラン側の主要な要人たちと会談した。彼はガリバフ国会議長に対し、「イランと米国の行き詰まりを打開するには何が必要か」と単刀直入に尋ねた。ガリバフ議長の回答は極めて率直なものだった。会談中、彼は少なくとも8回にわたって同じことを繰り返した。すなわち、米国はイランが提示する「7項目」の条件を実行しなければならない、というものだ。これは、かつてトランプが署名しながらも後に破棄した、いわく付きの「覚書（MoU）」を要約したものに他ならない。 この7項目は、以前に行われたイラン・米国間の間接交渉において、カタールを仲介役として、ウィトコフとクシュナーという「似た者同士」のコンビに対して初めて提示されたものだった。 ペゼシュキアン大統領や最高国家安全保障評議会（SNSC）のモフセン・レザイー書記も、会談の中で全く同じ主張を強調した。これこそが、ムニールが「最高責任者であるソシオパス（トランプ）」に伝えるべきメッセージである。

イランの公式筋はこれを認めていない。出回っているのは、米国側が都合よく脚色した情報だけだ。しかし、ムニールはレザイー、ペゼシュキアン大統領、そしてガリバフ議長に対し、米国からの最後通牒を伝えた可能性がある。それは、「核開発計画を放棄せよ。さもなくば、主に『ピッケル山（Pickaxe Mountain）』を標的とした大規模な攻撃に直面することになる」というものだ。 さらにモフセン・レザイーはムニールに対し――ひいてはホワイトハウスに対して――「イランから核関連の物質は一切、国外に出すことはない」と改めて明言した。交渉再開への唯一の道は、米国がこの「7項目」を受け入れること以外にない。 アラグチ外相は、常に本質的な点に立ち返っている。「米国は、戦争の目的を何一つ達成できていない」という事実だ。つまり、軍事的な勝利（および政権交代）はなく、経済的コストは耐え難いものとなり、政治状況も維持不可能である。したがって、事態を収拾するための唯一の出口は、この「7項目」を受け入れることしかない。 しかも、テヘラン側は時間を味方につけている。 「イエメンの嵐」が吹き荒れる中、サナア（イエメンの首都）もまた、時を刻みながら事態を動かしている。

米国、イスラエル、そしてISIS（イスラム国）のようなサラフィー・ジハード主義の武装集団にとっての生命線であり、「終わりのない戦争」の重要な資金源でもあるサウジアラムコが、今やアンサール・アッラー（フーシ派）の直接的な攻撃圏内に入っている。イエメン側の狙いは、こうした「テロの源泉を枯渇させる」ことにある。 一方、リヤド（サウジアラビア）は強硬姿勢をさらに強め、イエメンの部族が集まる場所を片っ端から爆撃すると脅しをかけている。もしそうなれば、100万人を超えるイエメン人が新たにイエメン軍に加わり、イエメン・サウジアラビア国境へと進軍することになるだろう。 そもそも、十分な訓練を受け、強力な武器で武装した各部族は、アンサール・アッラーの指導者アブドゥルマリク・バドル・アッディーン・アル＝フーシからの指令を待ち構えている。その指令が下れば、彼らはサウジアラビア南部へと雪崩れ込み、ナジュラーン、ジーザーン、アズィールの3州を奪還するはずだ。これらは本来イエメンの土地であり、1934年にイギリスによって強奪されたものなのである。

The 7-point way or the highway Field Marshal Asim Munir’s hasty, last minute-arranged trip from Islamabad to Tehran earlier this week in the end could not possibly mediate anything. Munir met everyone who matters. He asked Parliament Speaker Ghalibaf point blank: what does it take to find a solution for the Iran-U.S. impasse? Ghalibaf was blunt – and repeated it at last 8 times during their meeting: Washington must implement Iran’s 7-point conditions, essentially a summary of the serially dead cat memorandum of understanding (MoU), which Trump signed and then destroyed. The 7 points were first proposed to Tweedledum and Twedledee – Witkoff and Kushner – via the Qataris in a previous round of Iran-U.S. indirect negotiations. President Pezeshkian and secretary of the Supreme National Security Council (SNSC) Mohsen Rezaee, in their meetings, stressed the exact same thing. That’s the message Munir should relay to the Sociopath-in-Chief.

Official Iranian sources will not confirm it; only the heavily-spun American version. But Munir may have carried a final U.S. ultimatum to Rezaee, Pezeshkian and Ghalibaf: ditch your nuclear program, or face massive strikes, mostly targeting Pickaxe Mountain. Adding on the 7 points, Mohsen Rezaee actually informed Munir – and thus the White House – again, that not a single speck of nuclear dust will leave Iran. Back to the only possibility of a return to negotiations: Washington must accept the 7 points. Foreign Minister Araghchi keeps coming back to the essentials: “The U.S. has failed to achieve any of its war objectives.” So the connectivity chain is inescapable: no military victory (and no regime change); unbearable economic costs; untainable political situation; thus only off-ramp is the 7 points. And on top of it Tehran runs the clock. In parallel, across the Yemeni Storm, Sana’a also runs the clock.

With Aramco, the lifeblood of U.S., Israel and Salafi-jihadi goons of the ISIS mould, and a privileged source of funding for the Forever Wars, now in Ansarallah’s direct line of fire, the Yemeni drive is to work “to dry up the sources of terrorism.” Riyadh though is doubling down, threatening to bomb every gathering of Yemeni tribes. If that happens, more than a million more Yemenis will join the Yemeni Armed Forces and march to the Yemeni-Saudi border. After all the tribes, well-trained and ultra-weaponized, are just waiting for a directive from Ansarallah’s leader, Abdul-Malik Badr al-Din al-Houthi, to pour into southern “Saudi” Arabia and recover the three provinces, Najran, Jizan and Asir, that are ancestral Yemeni lands stolen by the Brits in 1934.

支払うにはあまりに高くつく代償 大混乱が勃発するかもしれない。今すぐか、近いうちか、あるいは遅くとも11月末までには。もしそれがイスラエルの選挙前という早い段階で起きるとすれば、その仕掛け人が「死のカルト」であることは明白だ。最高位のソシオパスは、中間選挙後の攻撃を画策している。 この「死のカルト」は、イランの発電所、石油インフラ、軍事目標、そして核関連施設に対する大規模な攻撃を準備している。テヘランは、米国やイスラエルによる（共同か単独かを問わず）いかなる攻撃も「総力戦」と見なすと繰り返し警告してきた。その報復は、あらゆる制限や自制を完全に逸脱したものになるだろう。 イランの内部情報筋は、来週火曜日――「死のカルト」の国における選挙当日――までに大規模な爆撃が行われるシナリオを強く警戒している。 何が起きようとも、テヘランの報復によって支払わされる代償は、到底受け入れがたいほど甚大なものとなるはずだ。イスラエルに対しては、イランはイスラエル国内の2つの製油所、ハイファ港およびアシュドッド港、すべての空軍基地を標的に反撃を加えるだろう。さらに、イラン自身の核施設が攻撃された場合には、ディモナ（核施設）も標的に加わることになる。 米国による攻撃の場合、攻撃の拠点を提供する湾岸の産油君主国は即座に正当な攻撃目標となる。これには送電網、海水淡水化プラント、製油所、港湾、データセンター、そして米国企業の拠点や施設が含まれる。

ホルムズ海峡は完全に封鎖されるだろう。原油価格は高騰し、世界経済は大恐慌に陥る。帝国的な視点から見れば、これはワシントンがイランにホルムズ海峡の管理を許し、通行料の徴収まで認めてしまうのと同じくらい悲惨な事態となる。それは事実上、米国の単独的な「海洋支配」の屈辱的な終焉を意味する。米第5艦隊でさえ、バーレーンにある老朽化した自軍基地に出入りする際、許可を求めなければならなくなるという状況だ。 最高指導者モジタバ・ハメネイの側近であるモハンマド・モフベルは、「もし米国とイスラエルが我々の石油化学インフラや発電所を攻撃すれば、イランは9カ国を攻撃する」と強調した。さらに、イスラム革命防衛隊（IRGC）と極めて近い関係にあるファルス通信は、一連の新たな指針について把握した。それによれば、攻撃にイラン当局者の暗殺や民間人の殺害が含まれる場合、イラン側の報復対象には、米国および戦争に参加しているすべての国々に関連する政治的標的や、それらの国のインフラが含まれることになる。

A price you can’t afford to pay All hell may break loose: now; soon; or until the end of November at the latest. Were it to happen sooner, before the Israeli elections, it’s a done deal the driver is the death cult. The Sociopath-in-Chief privileges a post-mid-terms attack. The death cult is preparing a massive attack on Iranian power plants, oil infrastructure, military targets and nuclear installations. Tehran has repeatedly warned that any attack, joint or separate, from the U.S. and Israel, will be treated as Totalen Krieg, all-out war, and the response will break any limits or restraint. Iran’s internal intel is fully concentrated on a large-scale bombing scenario happening before next Tuesday, Election Day in the death cult. Whatever happens, Tehran’s response will make sure the price to pay is beyond prohibitive. On Israel, Iran will counterpunch on both of Israel’s refineries; the ports at Haifa and Ashdod; all airbases; and Dimona added only if Iran’s own nuclear sites are hit. When it comes to a U.S. attack, any Gulf petro-monarchy that hosts any launch instantly becomes a legitimate target, including power grids; desalination plants; refineries; ports; data centers; HQs and installations of American companies.

The Strait of Hormuz would be completely closed. The price of a barrel of oil will skyrocket. The global economy will hit Big Depression. From an imperial point of view, that will be as gloomy as Washington letting Iran manage the Strait of Hormuz and charge fees for transit: actually the humiliating end of unilateral thalassocracy – complete with the U.S. Fifth Fleet needing to ask permission to enter or leave its own dilapidated base in Bahrain. Mohammad Mokhber, a top adviser to Leader Mojtaba Khamenei, stressed that “if the U.S.-Israel strike our petrochemical infrastructure or power plants, Iran will strike nine countries.” Moreover, the Fars news agency, very close to the IRGC, learned about an array of new directives: if the attacks involve the assassination of Iranian officials and the killing of civilians, the Iranian response will include political targets associated with the U.S. and all nations participating in the war, in addition to their infrastructure.

ラブロフとアラグチ、RICを再活性化

多くの惨状が広がる中、せめて一つの希望ある傾向に注目してみよう。ラブロフ外相の最近のテヘラン訪問の際、イランのアラグチ外相は核心を突く発言をした。 「ロシアとイランがこれほど緊密に連携したことは、歴史上かつてなかった。」 ここで重要なのは「歴史上かつてなかった」という点だ。ラブロフとアラグチは「ヨーロッパから西アジアに至るあらゆる問題」について協議したが、特にレバノン、パレスチナ、ウクライナ、イエメンという4つの地域が焦点となった。経済協力の拡大や「原子力協力」についても言うまでもない。 経済協力の具体例として挙げられるのが、BRICSおよび上海協力機構（SCO）の加盟国であるロシア、イラン、インドを結ぶ「国際南北輸送回廊（INSTC）」である。 （昨年イランで撮影した、INSTCに関する私のドキュメンタリーも参照してほしい。） 「カオス帝国（Empire of Chaos）」は、制裁、脅迫、そして爆撃に依存している。一方、ユーラシアの統合は、インフラの構築、貿易の拡大、そして主権国家間の協力に基づいている。そのため、ラブロフとアラグチは再び「RIC」を再活性化させる必要に迫られた。これは元々「プリマコフ・トライアングル」として構想されたロシア・インド・中国の枠組みだが、現在はインドの代わりにイランが加わっている。 ラブロフは、この新たなRICの枠組みで、3カ国首脳会談を通じてペルシャ湾における「共通の安全保障構造」を構築することを提案した。これは、ホルムズ海峡に関する統一的な枠組みをRICが定義しようとするものに他ならない。

これに対する「帝国」側の反応は、さらなる混乱と動揺を招くだろう。なぜなら、ここでも「安全保障の不可分性」が問われているからだ。これは2021年12月、ロシアが米国およびNATOに対して提案した概念そのものである。当時、その提案に対しては、実質的に「回答しない」という回答が返ってきた。 レバノン、パレスチナ、ウクライナ、イエメンといった最前線において、ラブロフとアラグチは極めて重要な位置に立っている。そこでは、「カオス帝国」とその同盟国・属国側と、ロシアおよびイランの同盟国側が対峙している。 もちろん、これらはすべて相互に関連している。ウクライナからイエメンにかけては、「帝国」による軍事的な圧力の弧が伸びている。これに対する反撃の鍵は、こうした圧力に対する「抵抗」をいかに調整するかという点にある。 経済協力の面では、イランとロシアの双方が、押し寄せる制裁の津波にさらされている。彼らの銀行はSWIFTから排除され、石油輸出も厳しく制限されている。そのため、彼らの間で行われる貿易は、米ドルや西側の金融システム全体、そして米海軍が維持する「海洋覇権」を回避せざるを得ない。 制裁を回避するためのノウハウ――現地通貨建て決済、物々交換、陸路回廊、国際南北輸送回廊（INSTC）、カスピ海を横断する貿易といった手法――は、イランとロシアが「グローバル・サウス」諸国全体と共有し得るものだ。

ここで再び、イランが支配するホルムズ海峡の問題が浮上する。ペルシャ湾岸の産油君主国は、パニック状態に陥っている。ロシアはイラン、そして湾岸諸国の双方と強固なパイプを維持しており、ラブロフ外相は彼ら全員と完全に足並みを揃えている。彼は湾岸諸国の懸念をテヘランに伝え、逆にテヘラン側の条件を湾岸諸国に伝達した。 ラブロフ外相は、何度も頓挫しては息を吹き返してきた「イスラマバード覚書（MoU）」こそが、唯一進むべき道であると強調した。これは、習近平国家主席がホワイトハウスの執務室でトランプ大統領に語ったこと、そしてイラン指導部がテヘランでアセム・ムニール（パキスタン陸軍参謀総長）に伝えたことと全く同じ内容である。 さらに同外相は、ペルシャ湾岸の産油君主国に対し、結束を固め、イランやアラブ諸国（イラクやヨルダンといった近隣諸国を含む）と真剣な安全保障対話を開始するよう求めた。その対話には、アラブ連盟、イスラム協力機構（OIC）、そして国連安全保障理事会の常任理事国も関与させるべきだとしている。 繰り返すが、ここにあるのは「安全保障の不可分性」という原則である。 制裁によって徹底的に追い詰められたイランとロシアは、かつてないほど緊密に連携し、共通の戦線で物事を調整している。その一方で、追い詰められた「エプスタイン・シンジケート」は、自ら作り出した「終わりのない戦争」という悪夢の中に依然として囚われたままである。

Lavrov and Araghchi revive RIC Amidst so much horror, let’s try to stress at least one auspicious trend. During Lavrov’s recent visit to Tehran, Iranian FM Araghchi cut to the chase: “Never in our History have Russia & Iran worked as closely as now.” The key operative concept is “Never in our History”. Lavrov and Araghchi talked about “everything from Europe to West Asia”. But specially these four: Lebanon, Palestine, Ukraine & Yemen. Not to mention everything about expanded economic and “nuclear cooperation”. Economic cooperation means specially the INSTC – the International North South Transportation Corridor linking 3 BRICS/SCO partners: Russia, Iran and India. See my INSTC documentary shot in Iran last year. The Empire of Chaos relies on sanctions, threats and bombing. Eurasia integration relies on building infrastructure, increasing trade, and sovereign cooperation. So Lavrov and Araghchi once again had to revive RIC: the original Russia/India/China connection first conceptualized as the Primakov Triangle but now with Iran in place of India. Lavrov proposed that the new RIC establish a “common security structure” in the Persian Gulf via a trilateral summit. That amounts to RIC defining a unified framework for the Strait of Hormuz.

The Empire’s response will be increased discombobulation. Because once again this is about “indivisibility of security” – as in Russia proposing it to the U.S. and NATO in December 2021. Then that was met with a non-response response. On Lebanon, Palestine, Ukraine and Yemen, Lavrov and Araghchi were on top of the top frontlines. Where we have the Empire of Chaos and its allies/vassals on one side, and Russia and Iran’s allies on the other side. It’s all interconnected, of course. An imperial arc of military pressure stretches from Ukraine to Yemen. The counterpunch revolves around how to coordinate the resistance (italics mine) to such pressure. On economic cooperation, both Iran and Russia are under a tsunami of sanctions. Their banks are expelled from SWIFT, and oil exports are severely restricted. So trade between them must bypass the U.S. dollar; the whole Western financial system; and the thalassocracy enforced by the U.S. Navy. Know how in bypassing sanctions is something Iran-Russia may share with the whole Global South, via settlements in local currencies; barter trade; overland corridors; the INSTC; and trade across the Caspian Sea.

And that brings us once again to the Strait of Hormuz – which Iran controls. The Gulf petro-monarchies are completely freaking out. Russia maintains solid channels with both Iran and the Gulf. Lavrov is in total synch with all of them. He brought the Gulf’s concerns to Tehran, and in turn, conveyed Tehran’s conditions back to the Gulf. Lavrov stressed that the serially dead cat Islamabad MoU is the only way to go. Exactly what Xi told Trump at the Oval Office. Exactly what the Iranian leadership told Asim Munir in Tehran. He also stressed that the Persian Gulf petro-monarchies must get their act together and start a serious security dialogue with Iran and Arab nations, including neighbors such as Iraq and Jordan, and involve the Arab League, the Organization of Islamic Cooperation (OIC), and the permanent members of the UN Security Council. Once again: indivisibility of security. Iran and Russia, both sanctioned to oblivion, are indeed in synch like never before, coordinating everything on a shared front – while the desperate Epstein Syndicate remains stuck in its self-concocted Forever War nightmare.

世界恐慌は必ず起こるんだよ、仮にイスラエルあるいは米国がイランを再び攻撃しなくても。攻撃したら世界恐慌がぺぺ曰くの「大恐慌」になるだけだ。

そのとき最もヤバイのは、いまだ中露と仲の悪いままの極東の島国だろうよ、飢餓地獄が訪れるだろうな。

◼️マイケル・ハドソン「ケインズの未完の通貨革命」2026年9月1日、ウラジオストクでの講演 Keynes’s Unfinished Monetary Revolution By Michael Hudson, Vladivostok speech, September 1, 2026.

迫り来る世界恐慌には、ロシア、中国、イランが主導する「新国際経済秩序」が必要です。 The Coming world depression requires a New International Economic Order led by Russia, China and Iran

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中国、ロシア、イランが主に資金を供給する新たな経済秩序の道徳的基盤とは何か？ それは「相互扶助」です。これを実現する手段として、債権国は、中国の「一帯一路」構想のようなプログラムを通じてインフラ整備の資金を提供する際、対象国の経済に対して持分（エクイティ）を取得するという方法が考えられます。その目的は、単に過去の貿易や債務への依存（1945年以降の米国主導の国際金融秩序を特徴づけてきた構造）から生じた負債を返済させるためではなく、生産的な活動のために融資を行うことにあります。 要約すれば、過去1世紀にわたり国際通貨・金融関係を支配してきた「債権者優位」の体制は、脱ドル化されたシステムへと取って代わられることになります。この新システムでは、債務国の利益が保護されます。つまり、債権者が「国内の成長目標よりも対外債務の元利払い（債務サービス）を優先すべきだ」と主張し、それを強要するような事態から守られるのです。

WHAT IS THE MORAL BASIS FOR A NEW ECONOMIC ORDER FINANCED LARGELY BY CHINA, RUSSIA AND IRAN? Mutual aid. This can be achieved by creditors taking an equity position in the economies of countries whose public infrastructure they will finance through such programs as China’s Belt and Road initiative. The aim is for loans to be made for productive purposes, not simply to enable countries to pay debts that result from the kind of past trade and debt dependency that has characterized the post-1945 U.S.-centered world financial order. IN SUMMARY: The pro-creditor basis of international monetary and financial relations that has governed the past century will be replaced by a de-dollarized system in which the interests of debtor countries are protected from the ability of creditors to insist that payment of foreign debt service must be placed over the domestic objectives of growth. https://telemost.yandex.ru/j/36937748728100

最も脆弱なのはどの国か？ それは石油依存国や食料輸入国（食料不足国）であり、具体的にはアジアやグローバルサウスの国々です。 これらの国々は、ロシアや中国からの信用供与に依存し、中国が保証する形でイランに対する債務を負うことになるでしょう。 これら（中露イラン）の国々こそが、従来の「債務の罠（債務による束縛）」とは異なり、新システムの下でインフラ事業への持分参加（エクイティ参加）を積極的に受け入れる唯一の国々だからです。 生産的かつ相互に利益をもたらす支援システムが中国やロシアに利益をもたらすため、これは現実的な展望と言えます。 このシステムにより、両国とその貿易相手国は西側諸国から切り離されることになります。そしてやがて、これにより両国は、米国の戦争の脅威から身を守るための軍事費や、米国が外国に影響力を及ぼすために残された唯一の手段――トランプ大統領による「解放記念日」関税や、ロシア、ベネズエラ、イランを攻撃して世界の石油貿易にボトルネックを作り出すという戦争など、混乱を引き起こす能力――を回避できるようになるでしょう。

Which countries are the most vulnerable? The oil-dependent and food deficit countries. Asia and the Global South. They will have to depend on credit from Russia and China, and take on debts to Iran that may be guaranteed by China. They are the only nations that are willing to take equity participation in infrastructure under the new system instead of traditional debt bondage. This is a realistic prospect because the system of aid for productive mutual gain will compensate China and Russia. It will isolate them and their trading partners from the West. And in time, this will enable them to avoid the military expense of protecting themselves against America’s threat of war and the use of the only lever that the United States has left to influence foreign countries: Its ability to create chaos, such as by President Trump’s Liberation Day tariffs and his war to create a choke point in the world oil trade by attacking Russia, Venezuela and Iran.

しかしツイッター都民の方々は荷風のイクミナ（1937年）やってんだよな、相変わらず。

余この頃東京住民の生活を見るに、彼等は其生活について相応に満足と喜悦とを覚ゆるものの如く、軍国政治に対しても更に不安を抱かず、戦争についても更に恐怖せず、寧これを喜べるが如き状況なり（永井荷風「断腸亭日乗」1937年8月24日）

やっぱりヒドイ近視眼なんだろうよ。

一般にエゴイズムといわれるものは自己愛ではなく、遠近法の効果である。人は、自分がいるところから見える物の配置が変わることを悪と呼び、その地点から少し離れたものは見えなくなってしまう。中国で十万人の大虐殺が起こっても、自分が知覚している世界の秩序は何の変化もこうむらない。だが一方、隣で仕事をしている人の給料がほんの少し上がり、自分の給料が変わらなかったら、 世界の秩序は一変してしまうであろう。それを自己愛とは言わない。人間は有限である。だから、正しい秩序の観念を、自分の心情に近いところにしか用いられないのである。

Ce qu'on nomme généralement égoïsme n'est pas amour de soi, c'est un effet de perspective. Les gens nomment un mal l'altération d'un certain arrangement des choses qu'ils voient du point où ils sont ; de ce point, les choses un peu lointaines sont invisibles. Le massacre de cent mille Chinois altère à peine l'ordre du monde tel qu'ils le per-çoivent, au lieu que si un voisin de travail a eu une légère augmenta-tion de salaire et non pas eux, cet ordre est bouleversé. Ce n'est pas amour de soi, c'est que les hommes étant des êtres finis n'appliquent la notion d'ordre légitime qu'aux environs immédiats de leur coeur.

（シモーヌ・ヴェイユ 「前キリスト教的直観」Intuitions pré-chrétiennes、1941-1942 ）

近視のみなさんに向けてこう付け加えておくよ。

不幸の予言が告げられるのは、その不幸が現実のものとならないようにするためである。後になって、最悪の事態にはいたらなかったことを指摘して、警鐘を鳴らした人々を揶揄するのは不当さの極みだろう。彼らの失敗が功績になっているかもしれないのだから。 La prophétie de malheur est faite pour éviter qu'elle ne se réalise ; et se gausser ultérieurement d'éventuels sonneurs d'alarme en leur rappelant que le pire ne s'est pas réalisé serait le comble de l'injustice : il se peut que leur impair soit leur mérite. ーージャン＝ピエール・デュピュイ『ツナミの小形而上学』（2005年）

で、特に「飢餓の予言」なんてのは近視眼の方々だけではなく、まったく聞き入れられないのはよくしってるよ。

不吉な予言者の言葉は聞き入れられない。なぜなら、その言葉が知識や情報をもたらすとしても、それを聞く人々の信念体系には受け入れられないからである。知ることだけでは、その知識を受け入れ、それに応じて行動するには不十分である。この基本的な真理を、予防原則の提唱者たちは未だに理解していない。彼らは、知識に確信が持てないがゆえに、災害を前にして行動を起こさないのだと考えている。しかし、確かな情報源から知っていたとしても、私たちは自分が知っていることを信じることができないのである。

Le prophète de malheur n'est pas entendu parce que sa parole, même si elle apporte un savoir ou une information, n'entre pas dans le système des croyances de ceux à qui elle s'adresse. Il ne suffit pas de savoir pour accepter ce que l'on sait et agir en conséquence. Cette vérité de base, les promoteurs du principe de précaution ne l'ont toujours pas comprise, eux qui pensent que l'on n'agit pas devant la catastrophe parce qu'on n'est pas sûr de son savoir. Or, même lorsque nous savons de source certaine, nous n'arrivons pas à croire ce que nous savons.

（ジャン＝ピエール・デュピュイ『ツナミの小形而上学』Jean-Pierre Dupuy, Petite métaphysique des tsunamis, 2005)

いやいやひょっとして飢餓の訪れを熟知していても、ツイッター芸能人は「尊敬すべき」心構えを持ち合わせている可能性だってあるだろうから、キミたちを侮るつもりはないよ。

文士だの芸能人というものは、サラリーマンのように着実でマトモな一生の設計を立てているものではない。収入がサラリーマンのようにキチンキチンとしていないし、明日があまりにも不安定で設計の立てようがないものだ。だから、いつどうなっても構わねえや、というような心構えも芸術家の人生設計に於ては背骨の一ツとなるべきものだ。（坂口安吾「親が捨てられる世相」1952年）

だいたい何やら憂慮しているのはアンチ芸術家的な「下品な」金持ち、というか生活に余裕のありそうなひと握りの人物だけだからな。心身とも余裕のなさそうなキミたち大半は、もともと《いつどうなっても構わねえや》の気概を備えているように見えないでもないよ。

つまりキミたちは急激に貧困化がすすむ21世紀の日本が作った芸術作品かもな。

私を驚かせることは、私たちの社会において、芸術がもはや事物としか関係しておらず、諸個人または生と関係していないということです。そしてまた、芸術が特殊なひとつの領域であり、芸術家という専門家たちの領域であるということも私を驚かしました。しかしすべての個人の生は、ひとつの芸術作品でありうるのではないでしょうか。 Ce qui m’étonne, c’est le fait que dans notre société, l’art est devenu quelque chose qui n’est en rapport qu’avec les objets. Et non pas avec les individus ou avec la vie. Et aussi que l’art est un domaine spécialisé, fait par des experts qui sont des artistes. Mais la vie de tout individu ne pourrait-elle pas être une œuvre d’art ?（ミシェル・フーコー, propos de la généalogie de l'éthique : un aperçu du travail en cours, 1983年）

ボクかい？　ボクはもうすぐ古希だからな、必然的に《いつどうなっても構わねえや》の芸術作品になってるよ。

おっと、向こうから金子光晴がやってきたよ

十代　金子光晴 　　十代 　僕の十代には、戰爭があって、 號外の鈴がいまでも、 耳にちりちり鳴っているが、 あの頃は、遠い霞のむこうだが、 　それでも、十代はたのしかった。 空は晴れて、瑠璃いろだったし 誰もしらないたのしいことが、 もちきれないほどたくさんあった。

二十代 　子供が大きくなったばかりの 二十代は腕白で、理不盡だ。 おもちゃを他人（ひと）に取られたように、 『あの娘（こ）が來ない』と泣きわめく。 失戀などということも二十代なら、 可笑しいどころか、いたいけなもので、 しんじつ慰めてやりたくなる。 そして、わが身をふりかえって、 も一度、二十代が來ないものかと おもうのだが……。

三十代 　三十代と言えば、經驗もあり 先の見通しもきく筈なのに、 僕の三十代はいちばん苦勞が多く、 貧乏で、裸で、旅から旅ばかり、 三十代はもともと火の手の强い年代だが 僕の三十代は、戀愛もなく、野心もなく、 このばかやろがせいぜいのところで、 ほんとうにがらくたな三十だった。 上海で踝を踏んだ女の首を、パリの場末のバーの皿のうえにのってるのをみたヨカナンのように。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　――一つの白い腹に二つの臍のある女

四十代 　四十代になるのはやさしいことだ。 人は、ずるずると年をとるからだ。 花でいっぱいな人生にも、 輕石だらけな人生にも、 おなじように四十代が通りすぎる。 だがこの年頃のパズルは一番むずかしい。 これくらいの所というのも未練が多いし、 はじめからやり直すには、根（こん）がない。 塒（ねぐら）に歸りそこねて檣（マスト）の上を廻るはぐれ鳥、 あの鳥の鳴聲のあわれが耳に今も離れぬ。

五十代 　五十代とは、なんと、 しのこしたことの目に立つ年頃か。 そのくせ、やり直すには少し手遅れ。 「お若くみえます」などと言われると、 じぶんでもつい、そうかと思う。 だが、試すだけは試した方がいい。 見はてぬ夢とか、老らくとか 言われるほどの年ではない。 帆柱會の用も、蛇酒も無用、 まだまだ、自力で立つべきだ。

六十代 　六十代ともなれば男も、女も、 生えてくる毛がどこも、白い。 染毛劑はよくなったろうが、 染めている姿が困る場所もある。 　從って、萬端、むさくるしく、 人目に立つのがひけ目になるので、 出會茶屋の入口をくぐる勇氣もなく、 さあ、これからは何を賴りに生きるか。 ひとには言えないことではあるが、 娑婆氣の殘物（あら）は、どこへすてたものか。

七十歲 　七十歲というのは、 毛ごみのようなものだ。 毛ごみのなかにまじった、 干柿の種のようなもの。 　七十歲では戀人も來ない。 來てもなにもすることがない。 毛ごみを捨てた一匹の虱が シルクロードを西に步いた。 　灰皿につめた煙草の煙が その影を落す砂の風紋を越え、 戀人の膝を求めて旅をする。 七十歲を忘れるために。

八十代 　おいくつです？ いけません。もう八十です、ということになってしまった。 　親子兄弟妹と六人がとうに死んで、 のこっているのは僕一人だが、これは、 いったいしあわせなことか不仕合せか。 　とも角元はとったあとの、 利息のような日々なのだから、 遠慮勝ちに生きてればいい筈なのだが、 若いもののつもりでなくては氣に入らない。

というわけだが、少なくとも六十以下で芸術作品になっているキミたちにはやっぱり感心するよ、尊敬するね。