こんなのも拾っちゃったよ。
ーーもはやけっして復活はないね、ずるずる下り坂をまっしぐら。
もし仮にいくらかの明るい未来がありうるって時期が来るとしたら、少子高齢化がおさまるらしい2080−2100年ごろからだよ。今の若い人たちは、税金やら社会保障費やらをふんだんに絞りとられて、高齢者に「仕送り」してビンボウ臭い生活を続け、自分が高齢者になったときには「仕送り」は雀の涙ってわけさ。いくら反乱おこしたって、あるいはどんな指導者が陣頭指揮しても、人口構成が変わらなかったら負担増福祉減の未来は変わりようがない（とんでもない技術革新があったりとんでもない労働生産性の向上があれば別だがね。地底から電力が湧くとか、空から食べ物が降ってくるとか……という極端な話でなくても、ソーラーパネルで動くロボットが生産性をほとんど全部引き受けてくれるってのはひょっとしたらアリかもね）。
高齢者が突然2000万人ぐらい消えてくれたり、5000万人ぐらいの移民が急遽入ってくればすこしは変わるけどな。でもこの途轍もない数字であっても、実際は2040年の高齢者1人あたの労働人口は2010年並みの比率にしかならない。しかも2010年当時はすでに社会保障費を賄うために多額の公債を年々発行して国の借金が積み上がっている。
足し算や割り算ができるならこれは先の図から厳然とわかるはずだ。最近の若い人は大学出てても割り算できないヤツがいっぱいらしいけど。だからたとえば消費税減なんてことをマガオで言うんだろうよ。
こういったことは日本に住み続けるんだったらどうしたって受け入れなくちゃいけない悲劇的事実だな。
他方、今の60歳前後以上のいわゆるリーダーたちは最初に掲げた図が示しているバブル期の感覚がふんだんに残っているはずだよ。ボクは1995年に日本を出ているから余計そうかも。だから今の日本の若い人たちとは話がまったくあわないところがあるんだろうな。
物をまともに考えるには足もとが、底が抜けたような時代に入っていた。世間は未曾有の景気と言われ、余った金が土地などの投機に走り、その余沢からはずれたところにいたはずの自身も、後から思えば信じられないような額の賞与を手にすることがあった。ましてや有卦に入った会社に勤めて三十代のなかばにかかっていた夫は、当時の自分から見ても、罰あたりの年収を取っていた。（古井由吉「「枯木の林」）
|
※付記：デフレやら失われた10年とか20年と言われるものは、マクロで見れば、結局、生産年齢人口減少の効果なのであり、今後、ナイーブに経済成長を願うのはたんなるマヌケにすぎない。
アメリカの潜在成長率は 2.5%弱であると言われているが、アメリカは移民が入っていることと出生率が高いことがあり、生産年齢人口は年率1%伸びている。日本では、今後、年率1%弱で生産年齢人口が減っていくので、女性や高齢者の雇用を促進するとしても、潜在成長率は実質1 %程度に引き上げるのがやっとであろう。
丸めた数字で説明すれば,、アメリカの人口成長率が+1%、日本は-1%、生産性の伸びを日米で同じ 1.5%と置いても日本の潜在成長率は 0.5%であり、これをさらに引き上げることは難しい。なお過去 20年間の1人当たり実質GDP 成長率は、アメリカで 1.55%、日本は 0.78%でアメリカより低いが、これは日本においては失われた 10 年といった不況期があったからである。
潜在成長率の引上げには人口減少に対する強力な政策が必要だが、出生率を今すぐ引き上げることが出来たとしても、成人して労働力になるのは20年先であり、即効性はない。今すべき政策のポイントは、人口政策として移民政策を位置づけることである。現在は一時的に労働力を導入しようという攻策に止まっているが、むしろ移民として日本に定住してもらえる人材を積極的に受け入れる必要がある。（『財政赤字・社会保障制度の維持可能性と金融政策の財政コスト』深尾光洋、2015年）
|
日本は「生産年齢人口1人当たりGDP 」でみれば、1990−2016年において他国と遜色ないのである。実質GDP 伸び率減は生産年齢人口に減少に大きな理由がある。
|
