陰謀論嘲笑組は脳内家畜化組

 「あなたはプーチンです。さて、あなたならどうしますか？」で示したことは、一応裏はとってんだよ。陰謀論って言われてもなイミフだね。陰謀論嘲笑組ってのは脳内家畜化組だよ。

ボクは女にやたらに惚れたときだって陰謀めぐらしたがね、毎日電話したらシツコク思われるから3日ぐらい我慢しようとかさ。

三という数字のルールを守らなければならない。一人の女と短い期間に会ってもいいが、その場合はけっして三回を越えてはだめだ。あるいはその女と長年つき合ってもいいが、その場合の条件は一回会ったら少なくとも三週間は間をおかなければならない。（クンデラ『存在の耐えられない軽さ』）

世界は陰謀で出来上がってるのさ、人間関係から国家関係まですべてそうだ。

話を戻せば、今見たら、日本だったら遠藤誉さんが懇切丁寧に年表で示してるね。あとはこれが、巷間の米イデオロギー家畜国際政治学者たぐい曰くの「陰謀論」か否かを「自ら」問い詰めたらいいのさ。

ウクライナ戦争停戦はウクライナのNATO加盟暫時放棄しかない　 遠藤誉　2022／3／10

少なくとも 2014年以降のウクライナが米の操り人形国家か否か、現在のゼレンスキーがバイデンの操り人形でない可能性はあるのか、を自ら追求したらいいのだよ、もしキミが家畜でないなら。

ところでYouTubeから消えてしまったオリバー・ストーンのいわゆる陰謀論作品「ウクライナオンファイアー日本語ヴァージョン」の新版がVimeoにアップされてるね。こういったのも事実関係を疑いつつあるいは確認しつつじっくり見たらいいんじゃないかね。

最後にもうひとつ付け加えておこう、「敬すべき」今年81歳の遠藤誉さんのいくらか過激なーー彼女曰く《とても日本人読者に受け入れてもらえないだろう》ーー「陰謀論」記事から。

バイデンに利用され捨てられたウクライナの悲痛 遠藤誉　2022／2／25

◆ウクライナ憲法に「NATO加盟」を努力目標に入れさせたのはバイデン 　バイデンは副大統領の期間（2009年1月20日～2017年1月20日）に、6回もウクライナを訪問している。 　訪問するたびに息子のハンター・バイデンを伴い、ハンター・バイデンは2014年4月にウクライナ最大手の天然ガス会社ブリスマ・ホールディングスの取締役に就任した。この詳細は多くのウェブサイトに書いてあるが、最も参考になるのは拓殖大学海外事情研究所の名越健郎教授がまとめた＜｢次男は月収500万円｣バイデン父子がウクライナから破格報酬を引き出せたワケ安倍政権の対ロシア外交を妨害も＞だ。これは実によくまとめてあるので、是非とも一読をお勧めしたい。 　しかし、これらの情報のどこにも書いてないのが、バイデンが副大統領として活躍している間に、意のままに動かせたポロシェンコ大統領（2014年6月7日～2019年5月20日）を操って、ウクライナ憲法に「NATO加盟」を努力義務とすることを入れさせたことだ。

私はむしろ、この事実に注目したい。その経緯の概略を示すと以下のようになる。 　●2017年6月8日、「NATO加盟を優先事項にする」という法律を制定させた。 　●2018年9月20日、「NATOとEU加盟をウクライナ首相の努力目標とする」旨の憲法改正法案を憲法裁判所に提出した。 　●2018年11月22日に憲法裁判所から改正法案に関する許可が出て。 　●2019年2月7日に、ウクライナ憲法116条に「NATOとEUに加盟する努力目標を実施する義務がウクライナ首相にある」という趣旨の条文が追加された。 　（後半の３項目に関してはこちらを参照。） 　プーチンのウクライナに関する警戒は、こうして強まっていったのである。

◆ハンター・バイデンのスキャンダルを訴追する検事総長を解任させた 　なぜ、この憲法改正にバイデンが関係しているかを証拠づける、恐るべきスキャンダルがウクライナで進行していた。 　バイデン副大統領の息子ハンター・バイデンが取締役を務めるブリスマ・ホールディングスは脱税など多くの不正疑惑を抱いたウクライナの検察当局の捜査対象となっていた。 　しかし2015年、バイデンはポロシェンコに対して、同社を捜査していたショーキン検事総長の解任を要求。バイデンはポロシェンコに「解任しないなら、ウクライナへの10億ドルの融資を撤回するぞ！」と迫って脅迫し、検事総長解任に成功した。その結果融資は実行された。 　このことは検事総長が、解任されたあとにメディアに告発したと名越教授は書いている。 　ウクライナの検事総長を解任する犯罪的行為を操れる力まで持っていたバイデンは、ウクライナに憲法改正を迫ることなど、余裕でできたものと判断される。

今般、ウクライナを焚きつけて騒動を起こさせた理由の一つに「息子ハンター・バイデンのスキャンダルを揉み消す狙いがあった」という情報を複数の筋から得ている。トランプ元大統領は、ゼレンスキーに「バイデンが、息子のスキャンダルを揉み消すために不正を働いた証拠をつかんでほしいと」と依頼したことがあった。アメリカで中間選挙や大統領選挙になった時に、必ずトランプがバイデンの息子のスキャンダルを再び突っつき始めるので、それを掻き消すためにウクライナで成功を収めておかなければならないという逼迫した事情がバイデンにはあったというのが、その情報発信者たちの根拠である。その時が来ればトランプがきっと暴き出すにちがいないと待っているようだ。 　この情報は早くから入手していたが、証拠がないだろうという批判を受ける可能性があり、日本がバイデンの表面の顔に完全に支配されてしまっている状況では、とても日本人読者に受け入れてもらえないだろうと懸念し、こんにちまで書かずに控えてきた。 　しかしウクライナをここまで利用して翻弄させ、結果捨ててしまったバイデンの「非人道的な」なやり方に憤りを禁じ得ず、ここに内幕を書いた次第だ。